デザイナーを採用したいとお考えの方、デザイナーの採用に関して「適切なリソースが見つからない」など課題を抱えている企業が増えています。
今回はそんなデザイナーの採用に関する現状と課題に関して解説していきたいと思います。
- デザイナーを採用したいとお考えの方
- デザイナーのリソース不足にお悩みの方
これらに当てはまる方におすすめの記事となっています。これを読めばデザイナー採用に関する課題はもちろん、それを解決するための方法もわかりますよ。
デザイナーの採用に関する現状
グラフィックの需要が減少、しかし一部のデザイナーに仕事が集中
メーカーの広告宣伝費削減のあおりを受け、中小の広告代理店や制作プロダクションでは経営困難に陥る企業が相次いでいます。
また紙媒体が縮小傾向にあることからグラフィックデザイナー自体の需要も減少しています。グラフィックデザイナーそのもののニーズが減り人員が削減される中、スキルが高くフットワークが軽い一部のグラフィックデザイナーに仕事が集中してしまっているのです。
紙媒体の縮小に反比例して市場が拡大しているのが、インターネットやスマートフォンなどの電子媒体です。
電子媒体でも主要なところにグラフィック由来のデザインが使われているので、多くのグラフフィックデザイナーが電子媒体にも手を広げているのが現状です。
デザイナーの業務領域の広がり
デザイナーの業務領域は年々幅広くなっています。
デザイン知識だけでなく、マーケティング知識や提案力、使い勝手なども含むデザイン設計能力、クライアントのニーズを適切にキャッチする力などオールラウンドな能力が求められます。
デザイナーの採用に関する課題
適切なデザイン人材を見つけられないスタートアップ企業は56%
D4Vの「Design in Japanese Start-ups」の調査によると、「適切なデザイン人材を見つけられない・リソースできない」と答えたスタートアップ経営者は56％に及びます。
また、続いて多かった回答が「デザイナーの採用要件を定められない」で32％でした。
このようにデザイナーの採用に関して課題を抱えているのが現状なのです。
創業時にデザイナーを配置している企業はわずか20%
自社のサービス・プロトタイプを理解し、ユーザーからのインサイトを引き出し、改善していくためにはデザイナーは初期の頃から参画するべきです。
しかし、創業時にデザイナーが一人以上在籍しているスタートアップ企業は全体のわずか20%でした。
デザイナーは育成できる
これまでデザイナーの採用に関してその現状や課題を紐解いていきました。デザイナーの採用が困難になっているということでしたが、実はデザイナーは育成することができるのです。
採用するべきデザイナー像を明確にする
デザイナーを育成する際は、まずはデザイナーにどのような業務を担ってほしいのかを整理しましょう。
UI・UXを設計できて、グラフィックも得意、コーディングもかじっているなど全てのスキルを兼ね備えた完璧なデザイナーが理想ではあるものの、デザイナーという肩書きを持つ人間の中でも得意な分野は様々です。
だからこそ経営層がデザイン業務を理解し、今の会社に必要なデザイナーのスキルやマインドセットをじっくりと定義するプロセスが重要なのです。
採用プロセスでは意欲に着目する
デザイナーは必ずしも美大を卒業した専門スキルを持つ人材である必要はありません。実際多くの企業で、様々なバックグラウンドを持つ人材が企画・開発・コミュニケーションデザインを行なっています。
スキルや経験よりも、課題に対して固定概念を持たずに新しい視点でアイディアを出してくれる人材が重要です。
いかにユーザー視点に立てるか、自分とは異なる専門分野を持つチームメンバーと情報共有や意見の交換ができるかどうかという視点で採用を行うようにしましょう。
デザインスキルの可視化
デザインスキルは営業の売り上げのように数字で優劣をつけることが難しいため、自分にとっての課題が見えづらい部分が多いです。
そこでデザイナーとしてのスキルを「基礎スキル」「標準スキル」「リーダースキル」などと細かい項目に分けて評価することです。
デザインスキルを可視化することでデザイナー自身の課題が明確化され、スキルアップがしやすくなります。
まとめ
いかがだったでしょうか。本日はデザイナーの採用に関して、現状と課題について分析していきました。
グラフィックデザイナーの需要が縮小傾向であることや、デザイナーの業務が広がり様々な能力が求められている現状がありました。
また適切なデザイナーの確保に苦戦している企業が多くあり、創業時からデザイナーを配置できていない課題もありましたね。
こうした課題に関して、デザイナーは育成することができます。自社で求めるデザイナー像を整理し業務を可視化することで、デザイナーの役割が明確化し、デザイナーにとっても働きやすい環境づくりが実現できます。
